この記事のポイント
- どんなトラブルでも、まずレンタカー会社の緊急連絡先に連絡する
- 小さな傷でも事故として警察に届ける。届けないと補償を受けられないことがある
- 自分で払う可能性があるのは免責額とNOC。補償に入っていれば減らせる
- 借りるときに、もともとある傷をスタッフと確認して写真を撮っておく
旅行先でレンタカーをこすってしまった、走っている途中で警告ランプがついた。 慣れない車や土地では、こうしたトラブルが起きやすいものです。 レンタカーは自分の車とは連絡先や手続きが違うので、あわてないように、トラブルの種類ごとにやることをまとめます。
どんなトラブルでも、まずレンタカー会社に連絡
レンタカーを借りるときにもらう書類(貸渡証や案内)に、事故・故障のときの連絡先が書かれています。 借りたときに、スマホで写真を撮っておくと安心です。 自分で修理工場に持ち込んだり、勝手にレッカーを呼んだりすると、費用が補償されないことがあるので、必ずレンタカー会社の指示に従いましょう。
事故を起こしたとき
- ケガ人がいれば助け、119番に通報する
- 二次事故を防ぐ ハザードランプをつけ、安全な場所に移動・避難します
- 警察に連絡する(110番) 相手がいない事故や、小さな事故でも必ず連絡します
- レンタカー会社に連絡する 事故の状況、警察に届けたことを伝えます
- 相手の情報と、現場の写真を残す 名前・連絡先・ナンバー・相手の保険会社を控えます
警察に届けないと、補償を受けられないことがある
レンタカーの料金に含まれる保険や、免責補償は、警察に届けていない事故では使えないとしている会社が多くあります。 「相手と話がついたから」「小さな傷だから」と自分で判断せず、必ず警察とレンタカー会社に連絡しましょう。
こすった・ぶつけて傷をつけたとき
壁や柱にこすった、縁石にぶつけたなど、自分だけの小さな傷でも、事故として扱われるのが一般的です。 気づいた時点でレンタカー会社に連絡し、指示に従って警察にも届けましょう。 返すときまで黙っていると、補償を受けられなくなることがあります。
傷をつけたときに自分で払うお金は、主に次の2つです。
| 費用 | 内容 | 補償で減らせるか |
|---|---|---|
| 免責額 | 保険を使うときに、利用者が自分で払う金額 | 免責補償に入っていれば、払わなくてよいことが多い |
| NOC(ノンオペレーションチャージ) | 修理の間、車を貸し出せない分の営業補償 | NOC補償(安心パックなど)に入っていれば、払わなくてよいことが多い |
金額や補償の範囲は会社によって違います。くわしくはレンタカーの免責補償とNOCの違いで解説しています。
故障・パンク・バッテリー上がりのとき
- 警告ランプがついた:安全な場所に止めて、レンタカー会社に連絡します。ランプの色や形を写真に撮っておくと、説明しやすくなります
- パンクした:無理に走らず、レンタカー会社のロードサービスに連絡します。パンクの修理代やタイヤ代は、補償の対象外としている会社もあります
- バッテリーが上がった・鍵を閉じ込めた:レンタカー会社に連絡して、対応を相談します
車の不具合が原因の故障であれば、利用者の負担にならないのが一般的です。 一方で、利用者の使い方が原因と判断されると、費用を請求されることがあります。 どちらになるかはレンタカー会社の判断なので、状況を正直に伝えましょう。
トラブルを防ぐために、借りるときにすること
- 出発前に、車の周りを一周して、もともとある傷をスタッフと一緒に確認する(写真も撮る)
- 事故・故障のときの連絡先を、スマホに保存しておく
- 補償の内容と、対象外になる場合(パンク、鍵の紛失など)を確認する
- 運転する人を全員、申し込みのときに登録する(登録していない人の運転は補償の対象外)
※ 補償の内容や手続きはレンタカー会社によって違います。予約した会社の貸渡約款や補償の説明を確認してください。
よくある質問
Qレンタカーを少しこすっただけでも警察に届けますか?
A届けるのが基本です。多くのレンタカー会社は、警察に届けていない事故を補償の対象外としています。レンタカー会社にも連絡し、指示に従いましょう。
Qパンクは補償の対象になりますか?
A会社によって違います。パンクの修理代やタイヤ代を、補償の対象外としている会社もあります。予約した会社の補償の説明で確認しましょう。
Q自分の自動車保険は使えますか?
A他車運転特約などで使える場合がありますが、レンタカーは対象外とされることもあります。加入している保険会社に確認しましょう。
記事の内容は更新日時点の一般的な情報です。手続きや条件はサービス・地域・時期によって異なる場合があります。 最新の内容は各サービスの公式サイトや、運輸支局・自治体などの公的機関でご確認ください。
